本日は「みそかじつ。」が独自にお贈りする特集記事になります。
→高圧電力の基本料金を削減｜ネオ・コーポレーション
なんとか下げたいコスト、電気代
最近は猛暑と極寒を繰り返すような一年が続いていますが、こればかりはどうしようもありませんので、個々が快適に過ごせるように対応していく必要があります。
なかでもエアコンは欠かせない存在です。
エアコンを稼働させなければ生命の危険がありますので、フル稼働が基本となるでしょうが、どうしても気になってしまうのが電気代です。
自宅の電気代であれば、２倍程度になっても痛い出費として耐えられるかもしれませんが、福祉施設、工場、アミューズメント施設、商業施設などの事業者にとってはかなり頭の痛い問題となってきます。
いずれも建物内に人を収容して事業を進行していくわけですから、それらの人々が快適に過ごせるよう、営業時間内はずっとエアコンを稼働させなければなりません。
しかも、規模は自宅と比べ物にならないのでランニングコストが跳ね上がることとなります。
このコストは付加価値を生み出すものではなく、単純に企業収益を圧迫するものだけに、電気代を下げる方法を模索している事業者の皆さまも少なくないことでしょう。
法人の電気代を安くする良い方法
事業所で電気代を安くするための取り組みを考えてみても、なかなかいいアイデアは生まれにくいと思います。
もちろん従業員には無駄な電力を使用しないよう、スイッチをこまめに切るなどの指導はしているのでしょうが、そのような節電の努力の積み重ねによって得られる効果には限界がありますし、従業員のモチベーションを考慮するうえでも電気代節約について神経質な指摘を繰り返すことはできません。
そのようなときはネオ・コーポレーションへと相談してみるといいでしょう。
ネオコーポレーションでは高圧電力で契約している施設を対象に、電気の使用量を監視・制御して、基本料金を引き下げるためのシステムを提供しています。
それらの施設の電気料金の内訳は一般家庭と異なり、基本料金がかなりのウェイトを占めています。
電気料金とは「使用料金と基本料金の合計」なので、基本料金を削減できれば、必ず電気料金が安くなるのはイメージに容易いことでしょう。
このような仕組みを可能とするのが、ネオコーポレーションの提供しているシステムなのです。
同社の電気代削減システムを導入するのに初期投資はかかりませんし、電気代が安くなるのは導入翌月からとのことなので、すぐに効果を実感できますし、これまでの使い勝手の良さは変わりません。
実績のある会社だと、より安心
システムの導入については事業所の規模や電気の使用状況などによって変わってくるため、より詳しく知りたい方は同社のホームページをご覧になったり、問い合わせてみたりすることをおススメします。
ホームページにはスーパーマーケットやオフィスビルなど､業種や施設別の導入事例や、導入までの流れ、導入を検討している人々から寄せられる質問への回答などを確認できるので、きっと皆さまの知りたい情報がみつかるのではないかと思います。
大阪に本社を構えるネオ・コーポレーションは全国に拠点を持っており、これまで幅広い業種の電気代引き下げについてサポートしてきた会社なので、はじめて問い合わせる場合であっても安心してコンタクトできることでしょう。
また、高圧電力だけでなく低圧電力についても、電気代の基本料金を削減する電子ブレーカーを１５万台以上販売しています。
光熱費を削減できれば収益にプラスの作用を及ぼしますし、これまでの悩みの種が解消されることから、より積極的に事業へとまい進していきやすい環境となります。
電気料金の値上げが実施されるのではないかというニュースを見聞きする今日だけに、まずはネオ・コーポレーションのシステム導入について詳しい知識を得てみてはいかがでしょうか。
ひとつの選択と、ちょっとした行動が大きな変化を生み出すかもしれません。
→高圧電力の基本料金を削減｜ネオ・コーポレーション
現在の求人市場は「超・売り手市場」や「企業が求職者を選ぶだけではなく、求職者も企業を選ぶ時代」と言われています。この傾向はいつまで続くのでしょうか？
少子化による労働人口の減少は避けて通れません。団塊の世代ジュニア層が、定年退職を迎える頃、多くの企業は人材不足に陥ります。AI技術など、今後の発展で効率化を測ることはできるかもしれません。しかし、企業の発展を実現するためのアイデアや新しい技術は、やはり人の手で生まれます。
今後、「人材」は「人財」となり、人材が揃っているかどうかで企業の成績や評価が左右さ時代といっても過言ではないのでないでしょうか？
ますます、採用が困難となる採用ですが、求人サイトなど求人媒体や、人材紹介会社に丸投げに近い状態の企業がとても多いのが現状です。特に中小企業にその傾向が顕著に見られます。
今後、採用戦略は企業の独自性が求められます。現に大手企業は、企業が直接スカウトする「ダイレクトリクルーティング採用」や、社員の知人など紹介を促す「リファーラル採用」など独自で、「応募者を獲得する」採用力を身に付ける方向に採用戦略をシフトしています。
中小企業の多くの採用担当者が「求人広告を出しているが、知名度が無いから応募が無い」と嘆いています。まず考えるべきは、そもそも何故、求人広告を出しているのかということです。ほとんどの方の答えは「仕事を探している人を探しているから」です。
大手求人サイトを運営する企業の発表では、この数年で求人情報数は、２倍に増えているそうです。単純に考えて、無数の求人情報から、貴社の求人情報に行き着き、興味を持って応募まで進む確率は、かなり低いと思いませんか？
現に求職者がどんどん就職先を決定し、求職者の数は減少傾向にあります。その中で勝つために多くの企業は、目立つ大きな求人記事や優先的に表示されるオプションを購入しているのです。これでは採用コストが非常に高額となります。
現状、魚の少ない釣堀で、数多くの人が糸を垂らしている状態です。中には高価なエサを付けている人もいるでしょうから、自分が引き当てるのは難しくて当然です。
この状態を打開できるのが「合同企業説明会」です。直接、求職者と接触ができる場なので、特に知名度にお悩みの中小企業にとっては絶好の機会です。
しかし、ただ参加するだけの企業が多く、そのほとんどは残念ながら、成果を上げることができていません。実際に接触するからこそ、準備やノウハウがとても重要なのです。
例えば、ビジネスでも売れる営業と売れない営業がいます。その差は経験やアイデアなどのノウハウではないでしょうか。
今回のセミナーでは、「合同企業説明会」を成功させるためのノウハウをお伝えしたいと思います。お伝えしても再現性が低くては意味がありません。実際に実施可能な方法や準備を中心にお伝えします。
【講 師】
一般社団法人ブライトインク 代表理事 梶 光男（国家資格キャリアコンサルタント）
企業が求職者を厳しく審査する「厳選採用」の時代から、採用担当者として数々の採用戦略を提案実施。また、カウンセラーとしても、就職支援に携わり、多くの求職者を内定へと導いてきた採用と就活のプロ。
就活生の魅力を引きだせない自分の無力感に苛まれた経験や、活躍を信じて採用した人材が早期退職となった経験など、多くの試行錯誤の末、「採用戦略」「就職支援」の視点を持った独自のノウハウを構築。
求人市場が「超売り手市場」となった今、企業が求職者に選ばれなければならない現代に、「採用戦略」と「就職支援」から生まれたノウハウが、役に立ったと多くの採用担当者から信頼を得る。
特に採用課題で最も大きい、「応募が来ない」に対する「合同企業説明会」を利用したノウハウは、多くの中小企業によろこばれる。
