本日は「みそかじつ。」が独自にお贈りする特集記事になります。
→ネオコーポレーション
単純に電気代を下げたい
コストカットを考える際、事業を稼働させるために必要な光熱費をカットすることは、生産性の低下など許容しがたいトレードオフが生じるため難しいように思えますが、ネオ・コーポレーションがリリースしている電子ブレーカーを導入すると、何かを失うことなく電気代だけを引き下げることができます。
モチロン、これまでの生産性は維持されますし、電気の使い勝手もこれまで通りです。
同社の電子ブレーカーは固定費である基本料金部分を引き下げられるので、電気の使用量に関係なくコストカットの恩恵を受けられますし、導入にあたって初期費用も不要となっているため、全国の店舗や工場がこぞって導入しています。
これまでの販売総数が１６万台を超えているのも、同社のブレーカーがそれだけメリットあることの証といえるでしょう。
ネオコーポレーションは信用できる？
１６万台の販売実績は、それだけネオコーポレーションが信用できる会社であることも意味しています。
店舗や工場にとって稼働そのものを左右する電力を取り扱う事業者である以上、信用して任せられることが絶対条件となるためです。
ネオ・コーポレーションは関電ガスの正規一次販売代理店というだけでも信用できますが、皆様もご存じのスポーツチームのスポンサーともなっているため、より一層信頼できます。
東北楽天ゴールデンイーグルスのオフィシャルスポンサーであり、８時～９時５０分にかけて放送されているＴＢＳの“とくダネ”では毎週月曜日に同社のＣＭが流れています。
これらをスポンサードするには、社会的な信用が伴わないといけません。
どちらも多くの人々の目に触れるものであり、大きな影響力を持っていることを考えても、スポンサー契約の際には厳格なやり取りが交わされたのだろうとイメージできます。
震災対策にもなる
今回、ご紹介したネオコーポレーションでは、震災対策で特許を取った感震ブレーカーも取り扱っていますので、いざというときの備えに導入してみてはいかがでしょうか。
ご存じのように、日本は地震大国であり、どこの都道府県であってもいつ大きな地震に見舞われるかわかりません。
ニュース番組などでも、南海トラフ地震が数年以内に起こる確率について取り上げられているのを目にする機会もやや多くなったような気がします。
大きな地震があれば揺れそのものによって家屋が倒壊したり、東日本大震災のように津波に襲われるなどの被害が思い浮かびやすいところですが、火災も忘れてはいけません。
ガスを使用中であればすぐに消し、ガスの元栓を閉めるよう言われていますが、なぜか火災の原因となり得る電気についてはさほど教育されていません。
阪神・淡路大震災は地震によって大きな火災が発生しましたが、それはいくつも火災が発生して延焼した結果です。
では、なぜいくつも火災が発生したのかといえば、電気が原因でした。
ネオコーポレーションのホームページにも詳しいデータとともに紹介されていますが、原因が特定できた火災の約６割が通電火災によるものだったとのことです。
通電火災とは、地震に伴う停電が復旧し、通電が再開される際に発生するものであり、まさに気の緩みがちなタイミングで生じる火災といえるでしょう。
店舗や工場が火災となった後のことを考えると、感震ブレーカーを導入しておいたほうが賢い選択となるのは言うまでもありません。
もしもの場合とは、一度起こってしまってからは遅いのですから、いざというときに備えておくしかできません。
この機会に感震ブレーカーについて、ネオコーポレーションに問い合わせてみてください。
