本日は「みそかじつ。」が独自にお贈りする特集記事になります。
→ネオ・コーポレーション
地震火災の原因は、ガスだけでなく電気も！
大きな地震が起こったとき、火災が起きている様子をニュースなどでご覧になったことがあると思います。
地震のときには火災が起こらないよう、ガスの元栓を閉めるように、との防災マニュアルが周知されていますが、電気も火災の原因となってしまうため、それだけでは不十分です。
阪神淡路大震災や東日本大震災で起こった火災のなかでも、電気を原因とするものが多く発生しています。
阪神淡路大震災で起きた火災の原因については、ネオ・コーポレーションのホームページに詳しいデータが掲載されており、なんと６０％以上の割合を電気火災が占めていることが確認できます。
特に事業所や工場での電気火災は被害が甚大
被災時には停電が起きるなどして、早急なライフラインの復旧が叫ばれる一方で、重要なライフラインの一つに他ならない電気が原因で火災が起きるとなれば、いかに安全に電気をコントロールすることができるかがポイントとなってくるでしょう。
なかでも一般家庭以上に電気火災のリスクが高い事業所や工場などは真剣に地震発生時の電気の管理について考えなければなりません。
いつ地震が起こるかわからないのは当然ながら、各種のメディアで目にするように南海トラフ地震の発生が近いともいわれていますので、非常時のために日頃から備えておく必要があります。
感震装置「CRS」で対策を！
上でもご紹介したネオ・コーポレーションで取り扱っている、感震装置「CRS」は同社が独自に開発した、地震発生時に揺れを感知し、自動的にブレーカーを落として電気を止めるものです。
これをネオ・コーポレーションの電子ブレーカー｢N-EBシリーズ」に取り付けることで、｢感震ブレーカー」となり、震度5強を超える大型地震発生時に、電子ブレーカーを遮断することで、電気火災を防ぐことができます。
低圧200Vに対応した産業用の感震装置なので、地震発生時の電力のコントロールに備えなければならない事業所や工場の責任者さんにとっては、とても興味深い商品として映るのではないでしょうか。
感震装置「CRS」はネオ・コーポレーションが独自に開発して特許を取得している商品なので、同社でしか入手することはできません。
興味があれば、ネオ・コーポレーションへと直接お問い合わせしてみてください。
莫大な賠償金を支払うなら……
万が一の場合に備えてコストを負担することに消極的となりがちなのもわかりますが、実際に事が起こったとき、後から後悔してもどうしようもありません。
特に事業所や工場の場合には、資産の損失だけでなく、多くの人命にかかわるケースが多いため、必要なコストを負担せずに被害を拡大させてしまえば、莫大な金銭の支払いを命じられる可能性もあります。
ちょっとしたアクションを起こすだけで、このような経営リスクを避けられるのであれば、ネオ・コーポレーションに問い合わせて同社からの提案に耳を傾けてみてはいかがでしょうか。
今回、ご紹介した感震装置「CRS」を取りつける感震ブレーカーは初期費用無料で導入できますので、試してみる価値は十分にあるでしょう。
特に災害の多い昨今、対策している会社は増えている
繰り返しとなりますが、いつ大きな地震が起きるかわからない日本で事業所を営んでいる以上は、被災時の対応を常に意識しておかなければならず、従業員や近隣住民の安全性にも配慮しなければなりません。
地震による二次災害のなかでも火災は特に大きな損失が生じるものであり、火災発生原因のうち大きな割合を占めている電気火災についてのケアは必須といえます。
自然災害の発生頻度が増している昨今、環境に適応する経営を実現するためにも、ネオ・コーポレーションに感震ブレーカーについて問い合わせてみてください。
同社は日本中にいくつもの拠点を構えている会社なので、安心して提案を受けることができます。
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